【色々ありまして】株式投資の方針を全面的に見直します

こんにちは、株式投資大好き人間のトムです。

さて数年に渡って取り組んできた株式投資についてこのブログでも以下で解説してきた通り、自分なりの戦略・方針を持ってやってきました。

• 株式投資　基本戦略
• 米国高配当ETF編
• 米国個別株（高配当銘柄）編
• 日本個別株（高配当銘柄）編
• 米国個別株（高グロース銘柄）編

そしてここ直近数カ月の間に上記方針の微修正として、VIGへの積立投資の追加、ジュニアNISAの銘柄変更、レバナスの積立開始等にも取り組んできました。

しかし最近になって、私自身の環境の劇的な変化によりこれまでの株式投資の方針を根本的に見直す必要が出てきました。今回はその見直しについて記述します。

身の回りに起こった環境変化とは

ポジティブな変化とネガティブな変化の両方があります。

まずポジティブな変化は、我が家にもう一人家族が増えることになりました（＾＾

プロフィールにも記載しておりますが、私たち夫婦は長年の不妊治療により幸運にも2020年に第一子を授かることができました。そんな私たちにもう一人可愛い家族が増えます。本当に嬉しい限りです。

二人の子供には十分な教育を受けられるだけの教育資金を準備したいと考えており、現在第一子でジュニアNISAを利用していますが第二子にも利用するつもりです。この記事でも書きましたが教育資金の準備方法としてジュニアNISAはベストな選択肢と考えています。第二子は来年４月に出産予定でジュニアNISAは2023年に終了なので第二子にはジュニアNISAを2年間利用することが可能です。

来年以降は二人分のジュニアNISAの投資を行うため、年間で非課税枠80万円 x 2人＝160万円の資金を準備するつもりです。

一方のネガティブな変化は本業の大幅な減収です。理由はここでは語らない（別の機会に詳細を書く予定）のですが本業での収入が昨年比で月20万円以上減ってしまいました。これは即ち貯蓄力の減少＝株式投資の入金力の減少を意味します。この状況はかなり辛いです。

ちなみに私のもう一つの収入の柱として不動産投資があり、そこからの収入も株式投資に回しています。先日昨年(2020年)の不動産収入についての記事を書きましたが、今年2021年は修繕費の大幅な増加によって昨年より収入が数十万円単位で減る見込みです。つまり不動産収入から株式投資への入金も今年から来年に掛けては若干減ってしまいます。

ということで貯蓄力・入金力が大きく減った一方でより多くの教育資金を準備する必要が生じたことが、私の身の回りの大きな変化であり置かれている現状です。

金融所得増税について

またこの記事の執筆時点では次期自民党総裁選の真っ最中ですが、今回の選挙の大きなトピックの１つが「金融所得増税」です。現在配当所得や株式の譲渡益に掛かる税金は20.315%ですがこれを30%に増税するという内容です。

これがもし実現すれば我々株式投資家には大きな負担増になります。私の現時点での投資戦略の軸は高配当株・ETFですが、いまの2割ですら高いと感じているのに3割もお上に持ってかれてしまったらたまったもんじゃありませんね。

しかしこれを回避する有力な策の一つが非課税投資制度（一連のNISA制度やiDeCO等）の活用です。金融所得増税の議論が活発になっている今、ジュニアNISAの利点がますます高まっていることを理解する必要があります。

現時点での見直し方針

上記を踏まえどのように見直していくかを決めていく必要がありますが、ここで現在の投資先と一ヶ月当たりの投資額について整理してみます。

改めて整理してみると、結構な額を投資していますね（＾＾；　まぁこれは減収前の本業収入が悪くなかったことや、キャッシュポジションを薄めにしたり（＝預金を取り崩し）、不動産収入があったりして実現できていました。

しかし既にここまでの入金力は今の私にはなく、本業の減収分のおおよそ月あたり20万円を減らした上で、第二子向けのジュニアNISA投資の資金を確保しなければなりません。そのためには上記の内で優先順位を付け、続けるものと切り捨てるものを明確にする必要があります。またこれまでの投資先よりもニーズに合うものがあれば、それも考慮する必要があります。

これらを踏まえ今後の投資戦略をどのようにしていくかですが、現時点でこれかなと検討している方針は以下の通りです。

1. ジュニアNISA枠のフル活用・・・現在最も多くの資金を投入している高配当投資の資金をジュニアNISAに振り向ける
2. 高配当投資（ETF・個別株）の方式見直し・・・高配当銘柄投資は大幅な株価減少時のスポット購入のみとする（現在は定期自動積立を設定中）
3. 入金力の向上・・・一般NISAも活用し、株式・ETFの短期トレードによる利益を確保する
4. 老後資金の確保・・・代表的な株価指数に連動する、もしくは近い値動きをする時価加重型インデックスファンド(ETF)への積立は継続する

以上の方針を踏まえ、先ほどの表を修正すると以下の通りとなります。

上記の変更により一ヶ月あたりで投資額を約17万円減らせることになり、もしスポット購入枠を使わなかった場合は約20万円の減額となります。これなら現在の私でも投資を続けられそうです。

この変更により高配当銘柄への投資は基本的にストップとなります。私の高配当銘柄への投資目的は「継続的なキャッシュフローの確保と家計の安定」です。目標は年間100万円の配当金で、現在はその3割程度(30万円)です。つまり「道半ば」となってしまいますが30万円の配当金でもかなり家計に貢献してくれている点と、投資銘柄の増配の可能性もある点からここは一旦手を引きます。

また先日よりレバナスの積立（ツミレバ）を開始しました。NASDAQ100が成長性に大きく期待できる指数であることは疑っていないのですが、レバナスがどのタイミングで自分に利益をもたらしてくれるかについては自分の中でも若干もやもやしています。積立なので本来は最低でも数年経っての利益確保を視野に入れるべきなのでしょうが、レバレッジを効かせている点は信用取引に代表されるように短期トレード向けとも言えます。来年は一般NISA枠を使ってレバナスを短期で売買し利益確保ができないかを試行錯誤してみようと考えています。これでスポット購入の種銭を増やせれば、本来の目的であるキャッシュフローの確保にも資金を回せます。

トム

短期売買で利益を上げるには相場を読む力が必要なので、自分にとっては相当なチャレンジですね

以上、私自身の環境変化と、株式投資の方針の全面的な見直しについて解説しました。最後までお読みいただきありがとうございました。